「トライアングル愛媛デイ」に参加して感じたこと──ITで地方を変える挑戦

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「トライアングル愛媛デイ」に参加して感じたこと──ITで地方を変える挑戦

先日、「トライアングル愛媛デイ」に参加してきました。場所は大阪・京橋の QuintBridge。かつて私も勤めていた会社が運営するこのイノベーション拠点は、オープンイノベーションを加速させる場として、多くの企業・スタートアップが集う場所です。

今回のイベントでは、「愛媛をITを活用した社会課題解決の実験場にする」 というコンセプトのもと、3年以上続く取り組みの成果や、新たなチャレンジが発表されました。行政・企業・スタートアップ・研究機関など、多様な立場の参加者が、それぞれの視点から地方創生やDX推進の可能性を探っていました。

ただ、私は焦りを感じました。
この場に参加するには、「何かしらのソリューションを持っていること」が前提になっているからです。単に「興味がある」「学びたい」ではなく、「すぐに活用できる技術・ビジネスモデル・プロダクトがある」ことが求められる雰囲気がありました。

実際に登壇した企業やプロジェクトを見ると、AI・IoT・データ分析・スマート農業・MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス） など、具体的な技術や実証実験の事例が次々と紹介されました。愛媛県内の地域課題に直接アプローチできるサービスを持っている企業は、すでに現場で成果を出しつつあり、「実証実験の先にあるビジネス化」が現実的なものになっていました。

「自分には何ができるのか？」
「どんなソリューションを提供できるのか？」
「この場に価値をもたらすためには、何が足りないのか？」

これらの問いが、イベント中ずっと頭の中で巡っていました。

愛媛がIT活用の実験場として注目される理由

愛媛県は、他の地方都市と比べても、デジタルを活用した地域活性化に積極的な自治体のひとつです。その背景には、以下のような要因があります。

少子高齢化の進行
- 高齢化が進む地方では、医療・介護・交通の課題が深刻化しており、ITの活用が必須になっている。
自然環境と産業構造の特徴
- 農業・漁業・観光など、DXとの親和性が高い産業が多く、スマート農業や観光DXの実証実験が行われやすい。
自治体と企業の連携が活発
- 行政がオープンイノベーションを推進し、スタートアップや大企業とのコラボレーションを後押ししている。

このような環境が整っているからこそ、トライアングル愛媛のような取り組みが生まれ、「実験場」としてのポテンシャルが高まっています。

この場で価値を提供するには？

今回のイベントに参加して、自分自身に足りないものを痛感しました。
それは、「実際に動かせるプロジェクト」です。

単なるアイデアではなく、「すでに形になっているプロダクト」「実証実験が可能なソリューション」「データ活用の仕組み」など、即実行可能なものが必要なのです。

では、どうすればこの場で戦えるのか？

小さくても具体的なソリューションを持つこと
- たとえば、AIを活用したデータ分析ツール、スマート農業のプロトタイプ、DX支援サービスなど、何か一つでも提供できる価値を確立する。
愛媛の課題にマッチした技術を選ぶ
- 地域の実情を調査し、「何が本当に求められているのか？」を深く理解することが重要。
企業・行政とパートナーシップを組む
- 自社単独でできることは限られているため、すでに動いているプロジェクトにジョインしたり、共創の機会を探す。