会社は人件費を削りたい

転職か、起業か

会社は人件費を削りたい。団塊の世代の人件費が、会社に重荷だったが、ほとんどが退職された。次は、バブル採用世代の人件費を重荷に感じている。労働人口が、逆ピラミッドになっているから、特に50代以上の働かない正社員の人件費を切りたいのだろう。

確かに、働かない50代以上は多いが、過去にはきっと会社に大きく貢献しているのだろうけど。今でも過去でも許されないが、よく徹夜で仕事をした。中には、月曜日に出勤して、ずっと会社に泊まり、金曜日に退社する強者もいた。その労に報いる必要はあるし、後輩はその背中を見ている。それが、終身雇用で、これが崩壊するんだろうな。市場価値で再評価するんだろうな。お互いに。

会社に強い帰属意識や誇りを持っていたが、全くの無駄だったと今は感じている。家族を苦しめて、12回も転居し、今は転居できないと言ったら、狙い撃ちにされたと感じている。狙い撃ちにされた理由が他にもあるのだろうが、それは裁判所で人事部からゆっくり聞こうかともと考えている。こちらもプロセスや証拠はしっかり押さえているから、人事部もしっかり準備しておいて欲しい。会社と円満に離婚できるのだろうか心配だ。

会社を辞めたら、どんな感情が出てくるのか分からないが、上記にような事態になる危険性はある。

それでも、あの手この手で人件費を削るんだろうな。最高利益と言っておきながら、人件費カットとは。どの会社でもあるのだろうが、社員の鬱憤はたまっている気がする。こんな会社で本当に良いのかな。パーパス経営、ウェルビーイング、ダイバシティ&インクルージョン、環境経営など、流行りの言葉はいっぱい出てくるが、魂がこもっていない言葉に、もう響かなくなってしまった。

何もしていないのに、何もしなくてよいのに、わざわざ無駄な仕事を作る本社の間接部門には、特に最近あきれ返っている。実名入りアンケートで、本音を封じようとしているが、正直に回答しておいた。本音を封じるなら、そもそもアンケートなどとる必要が無いのではないか。この本社施策は、一体誰の金を使ってるのか。会社のお金じゃないのか。収支が合わない施策をやった責任は追及されるべきだ。

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