昨日のカーボンニュートラル研修を受けて
── J-クレジットが“わからない”から“腹落ち”に変わるまでの記録
■ はじめに:昨日の研修で味わった“モヤモヤ”
昨日参加したカーボンニュートラルに関する社内研修。
いま多くの企業が取り組むべき最重要テーマであり、国を挙げて掲げられた「2050年カーボンニュートラル」に向けた道のりを理解する重要な場…のはずだった。
しかし正直なところ、研修の途中から頭の中に霧が立ちこめていった。
特に “J-クレジット” の説明に入った瞬間、
「ん? 結局これって何?」
という疑問が胸の中でぐるぐる回り続けたのだ。
・排出量を“買ったり売ったり”するってどういう意味?
・自社にどんなメリットがあるの?
・そもそも誰がどうやって作っている仕組みなの?
講師の説明は決して悪くなかったが、専門用語の波が押し寄せ、気づけばうなずくふりをしながら、心は“置いてけぼり”になっていた。
でも、終わってから気づいたことがある。
「わからない」って、実はチャンスだ。
そこで今日、昨日のモヤモヤを整理しながら、J-クレジットとは何かを“自分の言葉”で深掘りしてみた。
それをブログとしてまとめることで、同じ悩みを抱える誰かの助けになれば幸いだ。
■ セクション1|カーボンニュートラルとは:そもそも何を目指している?
カーボンニュートラルとは簡単に言えば、
排出したCO₂と吸収・削減したCO₂をプラスマイナスゼロにすること。
企業が排出を減らすことはもちろん、
・省エネ
・再生可能エネルギーの導入
・森林整備
などが含まれている。
問題は、「完全にゼロにする」のは現実的に難しいという点。
だからこそ導入されたのが「クレジット(排出削減量の売買)」という仕組みだ。
ここでようやくJ-クレジットの登場となる。
■ セクション2|J-クレジットとは何か? “噛み砕くとこうなる”
研修で理解できなかった部分を、できる限りシンプルにまとめてみると…
● J-クレジットとは?
森林整備や省エネ設備の導入などによって
実際に“減らしたCO₂量”を国が認定し、クレジットとして売買できるようにした制度。
つまり、
CO₂を減らした実績を “商品化” して売れるようにした仕組み
と言える。
これを企業が購入することで、
自社がどうしても排出してしまうCO₂の“補填”に使えるわけだ。
■ セクション3|なぜ必要?企業はなぜ買うのか?
研修中に最も理解しづらかったのがここ。
「なんで企業がそんなものを買う必要があるの?」という疑問だ。
調べてみると理由は大きく3つある。
① カーボンニュートラルの達成
企業は環境報告書や ESG の観点から
排出量を削減している姿勢を外部にアピールする必要がある。
その一環としてクレジットを購入する。
② 企業価値の向上
サプライチェーン全体において、
「環境配慮の不十分な企業は選ばれない」時代になってきている。
J-クレジット購入 → 結果として 脱炭素の姿勢を示せる
③ 規制への対応
今後ますます強まるであろう
排出量に関する政府・国際規制への備えにもなる。
■ セクション4|誰がどうやって生み出している?
森林所有者や企業が、
・省エネ設備の導入
・再エネの導入
・森林管理
などを行い、
実際にCO₂を減らした証拠を国へ提出し、認証を受けることで初めてクレジットが発生する。
つまりクレジットは「勝手に作られるもの」ではなく、
実績 → 検証 → 国の承認
というプロセスを経て作られる、非常に“信用性の高い”商品なのだ。
■ セクション5|昨日の研修で感じたこと:理解と混乱のあいだで
研修中の私は完全に迷子だった。
理由は簡単で、
・「理論」より「全体像」
・「詳細」より「意味」
ここが先に頭に入っていないと、専門用語が流れてくるだけで置いていかれる。
今回のJ-クレジットもそうだった。
でも、今日こうして調べ直して感じたのは、
“知らない”は、成長の第一歩だということ。
制度は確かに複雑だ。
でも、根本はとてもシンプル。
そして、これから日本も企業も避けて通れないテーマだ。
■ セクション6|これからの自分にできること
昨日の研修の理解度は正直20%。
しかし今日の調べ直しで70%まで上がった。
完璧ではなくても
「全体像がつかめた」という感覚は大きい。
これからできることは…
✔ 自社の排出量がどう管理されているか知る
✔ J-クレジットの導入企業の事例を学ぶ
✔ 脱炭素のニュースを日々チェックする
知識は積み重ねだ。
そしてこのテーマは、確実に未来のビジネスに直結する。
■ 結論:昨日の“よくわからなかった”は、今日の成長のきっかけだった
昨日の研修は「わからなかった」と思っていたけれど、
今日の自分は「一歩前に進んだ」とはっきり言える。
J-クレジットは難しく見えて、実はとてもシンプル。
CO₂を減らした人と、補いたい企業をつなぐ仕組み。
これからもっと深く理解して、
業務や未来のキャリアにもつなげていきたい。
