日本国債入門 [ 服部　孝洋 ]
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【インフレ対策のはずがマイナス？】日本物価連動国債ファンドの落とし穴と今後の戦略

はじめに：今日の出来事から

「インフレに備えて、日本物価連動国債ファンドを購入していたのに、評価額を見たらまさかのマイナス…。これはデフレに逆戻りってこと？」

今日の私は、投資信託の運用状況を確認しながら、思わず目を疑いました。選んだ商品はDAM（大手資産運用会社）の日本物価連動国債ファンド。インフレが続く中で、「これなら安心だろう」と考えていたのに、現実は予想外の展開。果たして、この現象の裏には何があるのでしょうか？

本記事では、

まずは基本から整理しましょう。物価連動国債とは、その名の通り消費者物価指数（CPI）に連動して元本や利払いが増減する国債です。インフレが進めば利息や償還額が増え、デフレなら減る仕組みになっています。

「インフレ対策の切り札」として注目されるのは、次の理由です。

つまり、インフレ時代の“守りの資産”として買ったはずなのに、評価額が下がるという逆説が起きているのです。

物価連動国債であっても、債券価格は金利動向に左右されるのが大前提。2024年以降、日本銀行が利上げ姿勢を見せ始め、長期金利も上昇傾向にあります。その結果、債券価格が下落し、評価額がマイナスになるケースがあります。

CPI連動のため、物価上昇が緩やかになるとファンドの恩恵は小さくなります。「思ったほど物価が上がらなかった」あるいは「インフレが落ち着き始めた」と市場が判断すると、評価額にマイナスの影響を与えます。

投資信託には信託報酬やその他のコストが発生します。DAMの物価連動国債ファンドも例外ではなく、長期で見ればプラス要因を食い潰すこともあります。

「もしかしてデフレ？」と感じる背景には、日本経済の先行き不安があります。原油価格の落ち着き、円高進行による輸入物価の低下、消費者需要の停滞…。こうした要因が重なれば、デフレ的な圧力が市場に織り込まれることもあるのです。

ここで少しマクロ的な視点から見てみましょう。

2022年から2024年にかけて、エネルギー価格高騰や円安が主因でインフレが進みました。しかし、構造的な賃金上昇には至っていません。そのため「一過性インフレ」なのか「定着するインフレ」なのか、専門家の間でも意見が割れています。

日本は長年デフレに苦しんできた国です。人口減少、消費の低迷、企業の投資姿勢の慎重さ…。これらは依然として解消されていません。したがって、いつ再びデフレ傾向に戻ってもおかしくないのです。

今回の出来事から得られる教訓は大きいです。

では、これからどう動くべきでしょうか？

インフレに備えて買ったはずの物価連動国債ファンドがマイナスになるという逆説的な体験。これは「投資は必ずしも教科書通りにはいかない」という現実を象徴しています。

今回の気づき：

「これはデフレなのか？」と不安になるかもしれません。しかし、むしろ今は市場を冷静に観察し、柔軟な戦略を立てる好機です。投資は未来を予測することではなく、変化に対応すること。そう自分に言い聞かせながら、次の一手を考えていきたいと思います。